久留米大学研究者紹介

【詳細】
  •  タイトル

  •  種類 / 単著・共著等 / 発行・発表年
     発行所、発行・発表雑誌等の名称 / 巻号頁

  • 伊佐  淳の著書・論文・学会発表等
    No. 詳細
    1

  • 「第9章 持続可能な開発目標(SDGs )とソーシャルビジネス―有限会社バンベンを 事例として―」
  • 単行本 / 共編著 / 2020年 6月
    『グローバル時代のアジアの国際協力』芦書房
  • / 221-241
  • 2

  • 「第7章 アジアにおける日本の地域協力とNGO―ペシャワール会のアフガニスタン支援の事例を基に―」及び「あとがき」
  • 単行本 / 共編著 / 2019年 3月
    『アジアの国際協力と地域共同体を考える』芦書房
  • / 161-179、319-320
  • 3

  • 「第Ⅱ編 第3章 農業における株式会社化の展開」
  • 単行本 / 分担執筆 / 2018年 2月
    『地方創生への挑戦』中央経済社
  • / 105-119
  • 4

  • 「日本経営学会第91回大会 統一論題 サブテーマ2.討論者報告」
  • 雑誌 / 単著 / 2017年12月
    日本経営学会編『経営学論集第88集』
  • / 1-2
  • 5

  • 「農業における株式会社化の展望と課題」
  • その他 / 単独発表 / 2017年 8月
    熊本県立大学COC事業成果出版準備研究会
  • 6

  • 「現代沖縄の健康問題とアメリカ文化の影響」
  • その他 / 単独発表 / 2017年 7月
    カイロ大学『日本研究所』創設記念シンポジウム―非西欧社会の近代化再考:日本とアラブ(エジプト)の場合―
  • 7

  • 「〈協同の広場〉『2016九州・沖縄協同集会』報告と久留米大学における寄附講座『協同組合概論』」
  • その他 / 単著 / 2016年12月
    協同総合研究所『所報 協同の発見 12月号』
  • / No.289 97-104
  • 8

  • 「地域経済の内発的発展論と社会的企業」
  • その他 / 共同発表 / 2016年11月
    Biomedical Fuzzy Systems Association (BMFSA)2016 in 高知
  • 9

  • 『NPOを考える(第2版)』
  • 単行本 / 単著 / 2016年 9月
    創成社新書
  • / 199
  • 10

  • 「第1報告 非営利・公益法人としての私立大学」
  • その他 / 単独発表 / 2015年12月
    非営利法人研究学会第8回九州部会と熊本県立大学COC事業研究会との第3回合同研究会
  • 11

  • 「日本経営学会第89回大会ワークショップ報告要旨《01》大学のガバナンス改革を考える―改正学校教育法施行後のマネジメント体制―」
  • 雑誌 / 共著 / 2015年12月
    日本経営学会編『経営学論集第86集』
  • / 《 01 》 1-2
  • 12

  • 〈論壇〉「地方創生と地方大学」
  • その他 / 単著 / 2015年 7月
    『公益・一般法人』全国公益法人協会
  • / No.897 1
  • 13

  • シンポジウム『大学のガバナンス改革を考える―改正学校教育法施行後のマネジメント体制』 「報告①日本の私立大学政策について―ガバナンス改革を中心に―」
  • その他 / 単独発表 / 2015年 4月
    日本経営学会九州部会
  • 14

  • 「日本の私立大学政策について―現場からの視点―」
  • その他 / 単独発表 / 2015年 3月
    非営利法人研究学会 第4回九州部会
  • 15

  • 「第Ⅳ部 5.NPO法人、コミュニティ・ビジネス、ソーシャル・ビジネス―その現状と課題―」
  • 雑誌 / 単著 / 2015年 3月
    『平野文彦先生古希記念論集 経営者育成の経営学』
  • / 167-175
  • 16

  • 「第2部 地域における行財政改革をめぐる政策(事例研究) 第1章 地域における 『市民参加』と『協働』の推進―福岡県久留米市、大牟田市、広川町のケースを手がかりに―」
  • 雑誌 / 単著 / 2014年 9月
    『地域における行政、医療及び福祉の現状と課題―最終報告書―』
  • / 75-86
  • 17

  • 「ソーシャル・ビジネスの定義に関する一考察」
  • 単行本 / 分担執筆 / 2014年 3月
    『市民社会が変える企業社会(比較経営研究第38号)』文理閣
  • / 4-14
  • 18

  • 「第3章 地域文化と地域活性化―沖縄県うるま市勝連町『肝高の阿麻和利』を中心に―」
  • 単行本 / 分担執筆 / 2014年 3月
    『文化経済学と地域創造―環境・経済・文化の統合―(久留米大学経済叢書第18巻)』新評論
  • / 57-75
  • 19

  • 「地域経済における『イノベーター』と『経済発展』」
  • その他 / 単独発表 / 2014年 3月
    実践経営学会九州支部 第2回研究報告会
  • 20

  • 報告①「ソーシャル・ビジネスの定義と分類をめぐって」
  • その他 / 単独発表 / 2013年 5月
    日本比較経営学会第38回全国大会 統一論題報告「比較経営学のパラダイムを求めて―市民社会が変える企業社会―」
  • 21

  • 「第4章 沖縄県読谷村における新商品開発を核にした地域づくり」 「あとがき」
  • 単行本 / 共編著 / 2013年 3月
    『市民参加のまちづくり【グローカル編】―コミュニティへの自由―』創成社
  • / 64-81, 247-248
  • 22

  • 〈論壇〉「発展という視点」
  • その他 / 単著 / 2013年 3月
    『公益・一般法人』全国公益法人協会
  • / No.840 1
  • 23

  • 「市民参加型地域づくり(まちづくり)に資する新たな事業体」
  • 雑誌 / 単著 / 2011年 3月
    『産業経済研究』(久留米大学経済社会研究所プロジェクト研究「市民参加型地域づくりのための組織・制度にかかる国際比較研究」特集号)
  • / Vol.51 No.4 1-20
  • 24

  • 〈公益論壇〉「地域経済社会に資するSocial Enterprise政策の推進」
  • その他 / 単著 / 2010年 8月
    『月刊 公益法人』全国公益法人協会
  • / Vol.41 No.8 2-3
  • 25

  • 久留米大学産業経済研究所 公開シンポジウム「人に優しいまちづくり~タウンモビリティ常設5周年をふりかえる~」(4)
  • その他 / その他 / 2010年 6月
    『産業経済研究』
  • / Vol.51 No.1 143-181
  • 26

  • 久留米大学産業経済研究所 公開シンポジウム「人に優しいまちづくり~タウンモビリティ常設5周年をふりかえる~」(3)
  • その他 / その他 / 2010年 3月
    『産業経済研究』
  • / Vol.50 No.4 141-154
  • 27

  • 〈巻頭言〉「地域経済社会の自律的・自立的発展と市民事業体」
  • その他 / 単著 / 2009年12月
    『所報 協同の発見 12月号』協同総合研究所
  • / No.209 2-4
  • 28

  • 〈提言〉「地域経済の内発的発展と市民事業体」
  • その他 / 単著 / 2009年 6月
    『非営利法人 2009年6月号』全国公益法人協会
  • / No.772 2-3
  • 29

  • 久留米大学産業経済研究所 公開シンポジウム「人に優しいまちづくり~タウンモビリティ常設5周年をふりかえる~」(1)
  • その他 / その他 / 2009年 6月
    『産業経済研究』
  • / Vol.50 No.1 65-91
  • 30

  • 『NPOを考える』
  • 単行本 / 単著 / 2008年 9月
    創成社新書
  • / 189
  • 31

  • 「自立的・自律的地域経済社会の構築に果たす民間部門の役割―英米における経験とわが国への示唆―」
  • 雑誌 / 単著 / 2007年 3月
    久留米大学産業経済研究所プロジェクト研究『英国における地域資源と地域管理』
  • / 71-120
  • 32

  • 「まえがき」、「第6章 CSR・SRIと地域への展開」及び「第7章 地域の発展とユニークな資金供給システム」
  • 単行本 / 共編著 / 2007年 1月
    『市民参加のまちづくり【コミュニティ・ビジネス編】―地域の自立と持続可能性―』 創成社
  • / ⅲ-ⅸ,95-108,109-123
  • 33

  • 「第10章 地方自治体とNPOとの協働によるまちづくり―日英におけるショップモビリティ(タウンモビリティ)への取り組みを事例として―」
  • 単行本 / 分担執筆 / 2006年11月
    『公民パートナーシップの政策とマネジメント』ひつじ書房
  • / 189-207
  • 34

  • 「第13章 産業社会の諸相」中5項目(コミュニティ・ビジネス、公的年金制度、雇用保険制度、労災保険制度、独占禁止法)」及び「第17章 NPOの組織とマネジメント」中10項目(NPOの3類型、NPOの経営資源、NPOの戦略、NPOのミッション・ビジョン、NPO法人の解散、NPO法人の設立手続き、契約の失敗、特定非営利活動促進法(NPO法)、非営利と無償制、ボランタリーの失敗)
  • 単行本 / 共編著 / 2006年 7月
    『実践経営辞典』櫻門書房
  • / 31-32,33,35,36-37,191-192,205-206,222-223,223-224,375-376,376-377,412,453,492
  • 35

  • 「第8章 社会的企業に対する中間支援組織―グラスゴー・ワークスとCBC―」
  • 単行本 / 分担執筆 / 2006年 5月
    『市民参加のまちづくり【英国編】―イギリスに学ぶ地域再生とパートナーシップ―』 創成社
  • / 101-113
  • 36

  • 「第2章 公設民営型中間支援施設と中間支援NPOとの協働下における地方自治体によるNPO評価について―フレームワークに関する試論―」
  • 雑誌 / 単著 / 2005年 3月
    『NPOとの協働関係下における自治体行政の評価に関する研究』(平成15~16年度文部科学省科学研究費補助金(基盤研究C(2))研究成果報告書;研究代表者・金川幸司)
  • / 21-46
  • 37

  • 「第4章 NPOによるまちづくり―米国サンフランシスコの事例から―」
  • 単行本 / 共編著 / 2005年 2月
    『市民参加のまちづくり【事例編】―NPO・市民・自治体の取り組みから―』創成社
  • / 54-67
  • 38

  • 「第8章 企業・NPO・CB―民間組織による地域づくりの視点―」
  • 単行本 / 共編著 / 2005年 1月
    『市民参加のまちづくり【戦略編】―参加とリーダーシップ・自立とパートナーシップ―』創成社
  • / 129-142
  • 39

  • 「スコットランドにおけるコミュニティ・ビジネス振興の政策課題について」
  • その他 / 共同発表 / 2004年 6月
    生活経済学会第20回研究大会
  • / 33
  • 40

  • 「第8章 人材獲得とキー・パーソン」及び「第15章 成長と再編」
  • 単行本 / 分担執筆 / 2004年 4月
    『ボランティア・NPOの組織論』 学陽書房
  • / 105〜115、195〜206
  • 41

  • 「英国におけるShopmobilityの意義と福岡県久留米市におけるタウンモビリティへの取り組み」
  • その他 / 単独発表 / 2003年 6月
    日本地域福祉学会第17回大会
  • / 56~57
  • 42

  • 「第1章 ミッション」及び「第2章 ミッション実現のためのNPO事業」
  • その他 / 共著 / 2003年 3月
    『自立したNPOのためのマネジメント読本』県民ボランティア総合センター(平成14年度福岡県委託調査)
  • / 10~13,14~17
  • 43

  • 「福祉PFIにおける地方政府とNPOとの契約パートナーシップ:イギリスの福祉NPO型PFIに関する第1次調査報告」
  • その他 / 共同発表 / 2003年 3月
    日本NPO学会第5回年次大会
  • / 42
  • 44

  • 「第5章 コミュニティ財団によるNPO支援」    
  • 単行本 / 分担執筆 / 2002年 6月
    『NPOと事業』 ミネルヴァ書房
  • / 119〜139
  • 45

  • 「第3章 NPOによるまちづくり―米国サンフランシスコの事例から―」
  • 単行本 / 共編著 / 2001年10月
    『市民参加のまちづくり―NPO・市民・自治体の取り組みから―』創成社
  • / 38-52
  • 46

  • 「街づくりとしてのタウンモビリティ」
  • その他 / 単独発表 / 2001年 5月
    実践経営学会 第1回関西・九州合同部会
  • 47

  • 「調査結果の分析」
  • その他 / 単著 / 2001年 3月
    『第24回(平成12年)市民意識調査報告書』 久留米市
  • / 5~180
  • 48

  • 「第3章 コミュニティ財団によるNPOのサポート   ―アメリカ・サンフランシスコのタイズ財団等を事例として―」
  • 雑誌 / 単著 / 2001年 3月
    日本地域福祉学会編『地域福祉における非営利民間団体に関する研究報告書(安田火災記念財団研究報告書)』
  • / 89〜98
  • 49

  • 「英国における地域管理、地域連携とNPO」(ヒアリング報告)
  • その他 / 共著 / 2000年12月
    『産業経済研究』 久留米大学産業経済研究会
  • / Vol.41 No.3 173~202
  • 50

  • 「英国ショップモビリティ資料」(資料)
  • その他 / 共著 / 2000年12月
    『産業経済研究』 久留米大学産業経済研究会
  • / Vol.41 No.3 115~171
  • 51

  • 「第7章 企業と地域社会―わが国における企業の社会貢献活動―」
  • 単行本 / 分担執筆 / 2000年11月
    『企業倫理の経営学』 ミネルヴァ書房
  • / 183〜204
  • 52

  • 『NPO・地方自治体・企業の協働による地域づくり―筑後川流域圏における取り組みを事例として―』
  • 雑誌 / 単著 / 2000年 8月
    九州郵政局
  • / 1〜28
  • 53

  • 「地方分権と地域連携の事例―筑後川流域圏の試み―」(資料)
  • その他 / 共著 / 2000年 4月
    『計画行政』 日本計画行政学会
  • / Vol.23 No.2 71~75
  • 54

  • 「第2章 NPOの有効性の評価―マレイ&タッシーの所説を中心に―」
  • 単行本 / 分担執筆 / 2000年 4月
    『NPO・福祉マネジメントの理論と実践―福祉団体・病院・公益法人・市民事業体・自治体のために―』 日総研出版
  • / 26〜38

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